西内啓氏が解説、最強の学問「統計学」を“専門家ゼロ”でビジネスに取り入れる方法
コロナ禍によるオンライン化とデータ活用の必要性
コロナ禍によって、これまでオフライン中心だったさまざまな活動がオンラインへ移行しつつある。たとえば、これまでは展示会やイベントなどを通して名刺情報を収集し、それをもとに見込み顧客リストを作成、そしてリストを営業担当者に渡した上で、テレマーケティングや商談を進めることが多かった。しかし、テレワークの普及によって、Web会議システムを通したオンライン商談が一般的になるなど、タッチポイントがオンラインに移行した。今では、企業のマーケティング施策についても、オンライン上での展示会やイベント、Webセミナー(ウェビナー)などが主流になっている。
このデジタルシフトによるデジタルトランスフォーメーション(DX)や働き方改革の推進は、数年前から必要性が叫ばれていたが、コロナ禍によって、その流れが一気に加速。その結果、オフラインでは得られなかったデータを企業が得られるようになり、その蓄積されたデータをどう利活用していくかという「データドリブン経営」がより一層注目を浴びるようになった。
「デジタルシフトが進むことでさまざまなデータが溜まるようになりましたが、これをうまく活用しているかどうかで企業競争に差が出ます」と話すのは、データビークルの代表取締役を務める傍ら統計家でもある西内啓氏だ。
「データをうまく活かすことができれば、事業の継続的な成長を実現できますが、データ活用を積極的に行っている企業でも、データを最大限に活かした分析とデータに基づいた意思決定を行うことができている企業は一握りしかいない状況です」(西内氏)
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